1958年 慶応義塾普通部 卒業
1961年 慶応義塾高等学校 卒業
1965年 慶応義塾大学経済学部 卒業
1967年 慶応義塾大学大学院経済学研究科 修士課程修了
1967年~1970年 コーネル大学 (アメリカ合衆国)留学
1970年 慶応義塾大学大学院経済学研究科 博士課程修了
1970年~1974年 ウィスコンシン大学 (アメリカ合衆国)留学
1974年 ウィスコンシン大学 博士課程修了
慶応義塾大学大学院修了後、アメリカ合衆国ウィンスコンシン大学で修士号取得。
以後、MIT(マサチューセッツ工科大学)、フランスESSEC(経済経営グランゼコール)の
客員教授を歴任。OECD(経済協力開発機構)やILO(国際労働機構)のアドバイザーを
つとめるなど、わが国有数の知米派そして国際派エコノミスト。
政府税制調査会委員、財政制度等審議会委員、産業構造審議会委員、対日投資促進委員
会部会長、機制緩和検討委員会委員などをつとめ、とりわけ2001年9月より内閣府特命顧問
として政府の政策形成に深くかかわると同時に、国の内外に幅広い人脈とネットワークを持
ち、そのバランスのとれた見識と素直な発言そして魅力的な人柄には、経済界、労働界から
も厚い信頼が寄せられている。学術研究の傍ら、新聞、雑誌、テレビなどでも活発な言論活
動を行っている。
今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの1人。労働経済学が専門だが、
経済政策、日本経済、国際経営、国際関係論など幅広い分野で仕事をしている。
職歴
1967年~1975年 慶応義塾大学経済学部 助手<BR>
1975年~1982年 慶応義塾大学経済学部 助教授<BR>
1978年~1982年 経済企画庁経済研究所 客員主任研究官<BR>
1982年~ 慶応義塾大学経済学部 教授<BR>
1986年3月~1986年12月 マサチューセッツ工科大学訪問教授<BR>
1987年1月~1987年3月 ESSEC(経済経営グランゼコール)(フランス)交換教授<BR>
2000年6月~2003年3月 東京大学先端科学技術研究センター 客員教授<BR>
2004年4月~ 株式会社富士通総研 経済研究所 理事長
役職
政府税制調査会 特別委員(1993年4月~)
財政制度等審議会 委員(1995年11月~)
産業構造審議会 委員(1994年11月~)
証券投資者保護基金 理事(1999年11月)
対日投資会議専門部会 部会長(1994年6月~)
政府行政改革推進本部 規制緩和検討委員会委員(1994年~1995年)
経済審議会 専門委員(1983年~2000年)
財団法人社会経済生産性本部 理事(1999年6月~)
財団法人連合総研 理事(1997年3月~)
日本労使関係研究協会 (1993年4月~)
ILO(国際労働機関)IILS(国際労働研究所) 運営委員(1995年6月~)
OECD(経済協力開発機構) コンサルタント(1988年~)
男女共同参画会議(内閣府) 専門委員(2001年)
経済財政諮問会議(内閣府) 専門委員(2001年)
内閣府特命顧問 (2001年9月~)
観光立国懇談会 委員(2003年) |